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■低学歴でも高学歴層より高い収入を得られるチャンス

 親の所得が、子どもの学歴に比例することは、今日の日本の現実だ。
 そして、学歴が高くなれば、卒業後の所得も高くなるという傾向もある。
 当然、生涯賃金にも大きな開きが出てくる。
年収ガイドより
 大卒の中でも、東大卒の平均年収は729万円~854万円でダントツだ。
 だから、「大学へ行け。できれば、東大のような高い偏差値のブランド大学へ入れ」と進学指導する大人がいるのも一理はある。

 しかし、何事もデータを鵜呑みにしないことは大事なことだし、データに無い角度から現実を俯瞰して見るクセもつけておきたい。

 実際、学歴不問で働ける求人の広告を探すと、月収70万円(年収840万円)以上を得られる会社は、意外と少なくない。
 ラーメン屋の店長もあれば、マンションの営業マンや、ユニットバスの施工・取付・清掃などもある。

 いずれも歩合が給与の評価になるもので、その職種に向いてる人には挑戦し甲斐があるはずだ。
 たとえ数年で辞めてしまっても、同じ数年で高卒限定の職種で働いた時よりは高額な貯金もできると見込める。

 「学歴不問」の会社に入れば、東大卒で年収850万円程度を稼ぐ年齢より若い時点で、同じ学年の年収に到達してしまうことがあるのだ。
 このことを、生徒のほとんどが高卒で社会に出る偏差値50以下の高校で進学指導を担当する教師たちは知っているだろうか?

 高卒が大卒より平均収入が低いのは、東大卒の年収を超えられる会社や職種、働き方を具体的なデータ資料、全国の求人情報を徹底的に調べることもなく、高校のある地域内にある「高卒歓迎」の町工場などの求人に応じているだけではないか?

 3年以内の離職率を見ても、「俺は高卒だからこんな仕事しか紹介してもらえないのか」という気持ちで働いている高卒者の離職率が大卒者より高いのは、当然のように思う。


 給与が安く、先輩が先に辞めるのを見ることになる「高卒歓迎」の職場ばかり低偏差値の生徒に勧めてしまうのは、教職者自身が大卒であり、自分とは異なる高卒以下の文化や学歴不問の人生に対して関心が薄いからではないか?

 いずれにせよ、「学歴不問」で東大卒の年収を超えられる職種がたくさんある現実は、学力では勝てなかった人たちに希望を与える。
 そういう会社を100社くらい選んで、社長にインタビューし、何年ほど働けば年収850万円を超えられるのか、そのためにどんな資質が求められる職種なのか、その会社では何人が「学歴不問」で850万円を超えたのか、離職率はどうかなどを尋ねた本があってもいい。

 国自体が低成長時代に入った時代だからこそ、学歴の負け組でも復活できる仕組みがあることをきっちり伝える雑誌の特集があれば、きっと雑誌も売れるだろう。
 問題提起より解決事例を分かち合うことにこそ、メディア産業の価値があるのだから。


●安定は、自分で作るもの。人生の舵取りを雇用主に任せるな

 このように多くの人にとって未知の領域の話をすると、「高収入をちらつかせる会社はブラックなのでは?」とか、「安定した会社なら低収入でもいいんじゃないか」という意見が必ず出てくる。

 しかし、どんな会社も、自分が働いてみないと、ブラックかどうかなんて、わからない。
 たとえば、介護業界は、仕事の大変さの割に収入が低いのに、そこでしか働けない低学歴の人たちが現場に多いため、収入増や作業効率の向上の仕組みを作ることが難しい。
 経営者がどんなに良い人間でも、事実上のブラック企業になってる介護事業所は少なくないのだ。
 介護業界に比べれば、月収850万円の夢を見せてくれる会社の方がよっぽどマシに見えてくる。

 「安定した会社なら低収入でもいいんじゃないか」というご意見には、「安定って何ですか?」と尋ねてみたい。
 自治体の公務員は、財源の縮小によって今後どんどんリストラが検討されていくのは必至だ。

 民間企業も、経営陣だけがリアルな収支を把握しているため、会社の純利益が十分あるとのほほんと構えて働いていたら、突然に外資企業に買われてリストラされたり、経営陣の損失隠ぺいが発覚して基幹事業以外は子会社化か撤退を余儀なくされ、再就職の肩叩きがいきなり始まるなど、雇用の流動化の不安材料は山ほどある。

 というか、そもそもどこの会社でも、経営者は経営が不安定になる要因をなるだけ安定させるための工夫と努力を常に重ねているのだ。
 安定というものがどこかに保証されているなんてことは、現実の社会にはありえない。
 毎月、同じ額面の給与がなぜ自分に支払われるのかについて、じっくり考えてみてほしい。

 給与は、雇用契約という法律で守られたものではないのだ。
 あくまでも、あなたの仕事が会社に利益をもたらしたうえで、その利益からあなたが仕事上で使う会社の机や家賃、交通費、福利厚生、厚生年金などの経費を除いた純利益から支払われる。
 あなたが「給与の額面+総経費」以上の利益を作れないなら、純利益はマイナスだ。
 マイナスということは、会社はどこからか借金するか、投資を集めるかして、補てんしてるってことだ。
 いずれにせよ、そうした無理を抱きながらやりくりしてる会社は少なくない。
 毎月決まった金が入ることを「安定」と思ってしまえば、いざという時に困るのはあなた自身だ。

 それをふまえ、低学歴→低収入→貧困化という流れに対抗するには、「学歴不問」の職種に就いて雇われるか、自分で自分の仕事を作り出す起業を試みるしかない。
 学歴不問の職種には、芸能界やスポーツ界、アート界など「不安定」と呼ばれやすい業界もある。
 起業だって、常に「不安定」と呼ばれているが、何度も失敗しては、失敗から学んで何度も立ち上がるのが起業であり、その結果として大人数の社員を抱える会社に成長していくのだ。

 会社も、生き物だ。時代の風が変われば、どんな大きな企業も倒れる。
 職種も、生き物だ。コンピュータの技術革新で、不要な職種は今後、ますます増える。
 そういう時代だからこそ、自分の仕事くらい自分で作れるスキルを早めに身につけたいものだ。

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